今回は仮の総予算を2300万円として考えてみます。そしてこれまで検討してきた税金・諸費用175万円と付帯工事365万円、設計諸費用99万円を総予算から引きます。 2300万円−76万円−365万円−99万円＝1760万円 この結果、建物本体工事に投入できる費用は1760万円ということになります。結果、総予算2300万円に対して諸経費率は3.3％　となります。戸建新築の場合諸費用率は2％〜5％とよく説明されています。このあたりの数字は大幅な誤差は無いように思います。しかし、付帯工事につきましては敷地の高低差、形等の状況によりかなり違ってきますし、建物本体費用もご希望設計内容によりかなりの誤差は生じます。このあたりは実際の計画に基づいて算出するしかありませんが、建物本体にいくら投入できるのかをおおよそ知る目安として今回の例をご参考に検討してみて下さい。 おさらいとなりますが、借入限度額を前年度の収入から算出し、その借入限度額プラス自己資金で最大総予算をまず把握します。そしてその場合の月々返済額を計算し、もし負担が大きいのであれば自己資金を増やすか借入額を減らす等して「いくら借入できるのではなく、いくらの返済なら負担が少ないか」になるまで調整をします。その結果があなたの総予算となります。その総予算から税金・諸費用と付帯工事、設計費用を引いた残りが建物本体へ投入できる費用です。最後に建物本体価格を割り出すという方法で、大幅な予算オーバーを招かないという考え方です。